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諸富 徹（モロトミ トオル）氏

京都大学　経済学研究科　教授

1968年生まれ。1993年同志社大学経済学部卒業。1998年京都大学大学院経済学研究科博士課程修了。1998年横浜国立大学経済学部助教授、2002年京都大学大学院経済学研究科助教授、2006年同公共政策大学院助教授、2008年同大学院経済学研究科准教授を経て、2010年3月から現職。この間に、内閣府経済社会総合研究所客員主任研究官、ミシガン大学客員研究員、放送大学客員教授(放送授業担当主任講師)を歴任。2015年4月より、ミシガン大学グロティウス客員研究員(Michigan Grotius Research Scholar)、および安倍フェロー(以上、2016年3月まで)を務めた。2017年4月～2022年3月まで京都大学大学院地球環境学堂教授、2021年4月より京都大学教育研究評議会評議員および経済学研究科副研究科長を併任。
これまでに、神奈川県「地方税制等研究会生活環境税制専門部会」委員、経済産業省「総合資源エネルギー調査会」臨時委員、環境省「中央環境審議会合同部会地球温暖化対策税制専門委員会」委員、東京都「税制調査会」および「環境審議会」委員、環境省「国内排出量取引制度検討会」委員、内閣府「政府税制調査会」特別委員、内閣府「経済財政諮問会議」専門委員、飯田市「再生可能エネルギー導入支援審査会」会長、朝日新聞社「書評委員会」委員、環境省「中央環境審議会」臨時委員、文部科学省「中央教育審議会」専門委員、内閣官房まち・ひと・しごと創生本部「地域魅力創造有識者会議」委員、第25期日本学術会議連携会員等の役職を歴任する。

北川 史和 （キタガワ フミカズ）氏

デロイトトーマツコンサルティング合同会社　執行役員

製造業を中心とした開発体制の改革や新事業開発、及びブランドビジョンの開発など成長戦略の領域において15年以上のコンサルティング実績を有し、国内外の製造業界に広く深く精通している。また、投資銀行にてインサイド・アナリスト部門の部長、製造業法人営業部門の部長を務め大型の案件も手掛け投資銀行業務にも精通している。主な著書に『脱・ガラパゴス戦略』（海津政信 共著：東洋経済出版）がある。

加藤 大登 （カトウ ダイト）氏

株式会社デンソー　技術企画部長

1999年株式会社デンソー入社し、2017年 同社知的財産部室長、2021年 同社技術企画室長、2022年より同社技術企画部長（現職）を歴任。在職中にジョージワシントン大学法科大学院＆NY州弁護士、グロービスMBAを取得。知財関係の戦略立案・渉外責任者、AD/ADAS分野の技術企画、デンソードイツに出向し欧州知財体制構築等を担当してきた。

菅原 潤一 （スガハラ ジュンイチ）氏

Spiber株式会社　取締役兼執行役

1984年神奈川県生まれ。2007年慶應義塾大学環境情報学部卒、2011年同大学院政策・メディア研究科博士課程修了。博士（学術）。専門は生命情報科学。2007年、修士課程在学中にスパイバー（現Spiber）株式会社を共同創業し、2014年に同社取締役兼執行役に就任（現任）。2014年に開始した内閣府革新的研究開発推進プログラム「超高機能構造タンパク質による素材産業革命」では、プロジェクトリーダーを務めた。創業以来、主に研究開発部門を担当し、知財部門の担当執行役も兼ねる。

露木 志奈 （ツユキ シイナ）氏

環境活動家

2001年横浜生まれ、中華街育ち。「世界一エコな学校」と言われるインドネシアの「Green School Bali」で高校3年間を過ごし、卒業。COP24（気候変動枠組条約締約国会議） in Poland、COP25 in Spainに参加。肌が弱かった妹のためにShiina Cosmeticsを立ち上げる。2019年9月、慶應義塾大学に入学。現在は、環境講演を全国の小中高学校に行うため、休学中。180校3万人以上にお話を届けた。