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松井 健斗

株式会社kanameya 代表取締役

1994年愛知県名古屋市生まれ。「若者のチカラによる名古屋のまちの覚醒」
を軸に高校時代から約10年以上に渡り「行政×企業×学生」の連携創出から
学生発の地域活性に尽力。実績には「NAGOYA学生EXPO（学生万博）」の
開催や名古屋市が顧問を務めていた
「NAGOYA学生キャンパス ナゴ校」総代表等がある。大学卒業後は大手人材サービス企業へ入社。「名古屋から末広がりの時代、文化、人材の創出を叶えたい」と考え、カナメヤを創業。2020年から愛知県内の学生団体プラットフォームを構築し、現在では20近い学生団体、約500名の高校生から大学生が所属する母体として行政機関や企業群との懸け橋の役目を務めている。

合田 ジョージ

(株)ゼロワンブースター代表取締役CEO

MBA、理工学修士。大手電機・部品メーカで研究開発、海外事業から全社戦略、ベンチャー企業、通信大手の子会社の海外戦略部部長を経て、現在は01Boosterにて、事業創造アクセラレーターをアジアで展開中。
また、ゼロイチフェーズの事業創造を強力に推進するスタートアップスタジオ「01Booster Studio」を新設し、共同創業者のように寄り添いながら事業創造を
支援している

水野 敬亮

一般社団法人未来創造 代表理事

90年代北米で、インターネット創世記のビジネスを学び3度の起業を経験。帰国後は自動車部品メーカーにて、デジタル化推進・新規事業開発に従事。
また、イノベーターのネットワーキングハブとなる東海圏最大の有志団体「未来創造」を設立(後法人化）。
最近では特に、スタートアップの土壌づくりと、広域社会連携を中心に力をいれており、ベンチャーへのメンタリングを数多く実施し、地域と地域を繋ぐために日本各地を奔走している。

丸山 太一郎

株式会社X Futures/代表取締役
一般社団法人未来創造/イノベーションプロデューサー

2002年に経済産業省中部経済産業局に入省。以降20年に渡り中部圏の事業会社・大学等に対し産学連携や新規事業支援、研究開発・補助金獲得支援業務を中心に担当。 2008年5月から2年間、経済産業省本省において情報通信分野の技術戦略ロードマップ策定、「つくばイノベーションアリーナ構想」を立ち上げ、数百億円規模の産学連携拠点を設置。 2019年8月から3年間、名古屋大学　学術研究・産学官連携推進本部の特任准教授として、NEDOプロジェクトや大型共同研究の組成する傍ら、Tongaliプロジェクトに参画。 2022年5月に中部経済産業局に帰任し、中部圏の研究開発事業の業務責任者として従事する傍ら、「Meet up Chubu」を企画・運営し、2023年9月に退職。 現在、オープンイノベーションの企画・運営、R&D戦略策定・補助金獲得支援を事業とする、株式会社X futures（クロスフューチャーズ）を設立準備中。一般社団法人未来創造　理事、中小企業基盤整備機構　中小企業アドバイザー（スタートアップ）に着任。

浦野 隆好

ティッピングポイント株式会社/CEO、
一般社団法人未来創造/フェロー

5年以上に渡り新規事業開発に従事。ブラザー工業では、世界初のPCソフト自動販売システム『TAKERU』やDisc式カラオケ市場を一変させた通信カラオケ『ジョイサウンド』の創出にコアメンバーとして携わる。1996年からは米国シリコンバレーのTechスタートアップに参画、黎明期の映像デジタル化を推進するもドットコムバブルの崩壊を受け倒産。帰国後の2002年から中部電力でIT系新規事業を担当。企業内社会事業として学校メール連絡網『きずなネット』を100万人規模に育成。継続して同社の新規事業創出を担う。並行して、2003年からは複数の大学や企業で実務家講師としてイノベーションなどの講義やセミナー、起業支援プログラムを企画・提供するなど、新規事業人材の育成と新規事業創出・成長パートナーとして活動中。

田中翔太良

株式会社Relic/名古屋支社長

早稲田大学卒業後、大手広告代理店に新卒で入社。大企業のダイレクトマーケティング事業の支援に従事。クリエイティブ企画/制作、メディアプランニング、アカウント営業、コールセンター管理を一貫して担当し、個人成績の月額媒体費は5億円超と会社の売上ギネスを更新。その後、株式会社Mediplatにて遠隔医療相談プラットフォーム「first call」を立ち上げ、事業をBtoCからBtoBへと展開するなど、2年弱で法人400社以上への導入も実現。メドピア株式会社では事業開発部署の立ち上げ、キャリア事業責任者を歴任し、2年間でMVP受賞4度(歴代最多)。前職の株式会社リクルートでは横断データを用いた機械学習によるBizDev、ヘルスケア新規事業開発、SaaS拡販プロジェクトのPMOとして30名以上のマネジメントに従事。2021年よりRelicに参画し、大企業・メガベンチャーの企業変革を支援するなど多数の実績を残した後、2022年7月より、現職。

加藤 厚史

株式会社QualityStart/代表取締役社長名古屋市経済局イノベーション推進部スタートアップ支援室/
客員起業家

京都大学大学院卒業後、テレビ局に入社。その後、名古屋のITベンチャーにて人事業務の傍ら、ウェディング事業や自転車通販サイトなどの事業企画、立ち上げを行う。取締役として2012年に東証一部上場。その後、2016年に独立し、株式会社スタメンを創業。人と組織に関する、エンゲージメント領域のSaaSとして、「TUNAG」をリリースし、2020年に創業4年で東証グロース市場に上場。2022年末に創業メンバーの副社長にバトンタッチする形での社長退任と同時に、新会社を設立。