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諸富 徹（モロトミ トオル）氏

京都大学大学院 経済学研究科 教授

1968年生まれ。1993年同志社大学経済学部卒業。1998年京都大学大学院経済学研究科博士課程修了。1998年横浜国立大学経済学部助教授、2002年京都大学大学院経済学研究科助教授、2006年同公共政策大学院助教授、2008年同大学院経済学研究科准教授を経て、2010年3月から現職。この間に、内閣府経済社会総合研究所客員主任研究官、ミシガン大学客員研究員、放送大学客員教授(放送授業担当主任講師)を歴任。2015年4月より、ミシガン大学グロティウス客員研究員(Michigan Grotius Research Scholar)、および安倍フェロー(以上、2016年3月まで)を務めた。2017年4月より、京都大学大学院地球環境学堂教授を併任(2022年3月まで)。2021年4月より、京都大学教育研究評議会評議員および経済学研究科副研究科長(2023年3月まで)。

主著(単著)に、『環境税の理論と実際』有斐閣(2000年：NIRA大来政策研究賞、日本地方財政学会佐藤賞、国際公共経済学会賞)、『環境〈思考のフロンティア〉』岩波書店(2003年)、『経済学〈ヒューマニティーズ〉』岩波書店(2009年)、『地域再生の新戦略』 中公叢書(2010年：日本公共政策学会賞著作賞)、『私たちはなぜ税金をおさめるのか‐租税の経済思想史』新潮選書(2013年：租税資料館賞)、『人口減少時代の都市』中公新書(2018年)、『資本主義の新しい形』岩波書店(2020年：第11回不動産協会賞)、『グローバル・タックス－国境を超える課税権力』岩波新書(2020年)などがある。
共著に、「『低炭素経済への道』岩波新書(共著、2010年)、『脱炭素社会とポリシーミックス』日本評論社(共編著、2010年)、『電力システム改革と再生可能エネルギー』日本評論社(編著、2015年)、『再生可能エネルギーと地域再生』日本評論社(編著、2015年)、『入門 地域付加価値創造分析』日本評論社(編著、2019年)、『入門 再生可能エネルギーと電力システム』日本評論社(編著、2019年)、などがある。

これまでに、神奈川県「地方税制等研究会生活環境税制専門部会」委員、経済産業省「総合資源エネルギー調査会」臨時委員、環境省「中央環境審議会合同部会地球温暖化対策税制専門委員会」委員、東京都「税制調査会」および「環境審議会」委員、環境省「国内排出量取引制度検討会」委員、内閣府「政府税制調査会」特別委員、内閣府「経済財政諮問会議」専門委員、飯田市「再生可能エネルギー導入支援審査会」会長、朝日新聞社「書評委員会」委員、環境省「中央環境審議会」臨時委員、文部科学省「中央教育審議会」専門委員、内閣官房まち・ひと・しごと創生本部「地域魅力創造有識者会議」委員、第25期日本学術会議連携会員、国土交通省「国土審議会」特別委員などを務める。

北川 史和 （キタガワ フミカズ）氏

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社　執行役員

製造業を中心とした開発体制の改革や新事業開発、及びブランドビジョンの開発など、成長戦略の領域において15年以上のコンサルティング実績を有し、国内外の製造業界に広く深く精通している。
現在はSmart X Lab.（Smart City, Smart Energy, Smart Finance, Smart Mobilityなどを軸とし、Digital実装までを行う部門）という新しい時代のコンサルティング事業を
立ち上げている。また、投資銀行にてインサイド・アナリスト部門の部長、製造業法人営業部門の部長を務め大型の案件も手掛け投資銀行業務にも精通している。
世界経済フォーラムとのアライアンスのリーダーを務め、慶應大学講師。
主な著書に『脱・ガラパゴス戦略』（東洋経済出版）『Smart X Society』（東洋経済出版）『パワーオブトラスト』（ダイヤモンド社）がある。

野瀬 正樹（ノセ マサキ）氏

東邦ガス株式会社　企画部　経営企画マネジャー

1975年名古屋市生まれ。2000年京都大学工学部卒、同年東邦ガス株式会社入社。
入社後、ガス導管部門で現場業務を経験し、以降、経営企画や原料調達等のコーポレート業務に従事。
原料調達部門では、液化天然ガス（LNG）の調達業務で世界中の売主との対話を通じ、世界のエネルギー事情やプレーヤーの思惑を間近に感じ取り、経済と環境のバランスが常に揺れ動いていることを強く実感。
2018年原料部マネジャー、2023年企画部マネジャー（現職）

伊藤 みほ （イトウ ミホ）氏

株式会社デンソー　先端技術研究所長

１９７０年生まれ
１９９４年３月 奈良女子大学大学院 理学研究科 卒業
１９９４年 ４月 日本電装株式会社 入社（1996年10月株式会社デンソーに社名変更）
２００６年９月 東北大学大学院 工学研究科 応用化学専攻終了
２００７年１月 研究開発２部 課長
２０１３年１月 基礎研究所 基礎研究１部 室長
２０１６年１月 先端技術研究所 マテリアル研究部 部長
２０２１年１月 先端技術研究所 所長
２０２４年１月 執行幹部 就任　現在に至る

藤原 啓税 （フジワラ ヒロオキ）氏

ナゴヤイノベーターズガレージ アドバイザー

海外4ヶ国（インドネシア・中国・ベルギー・スウェーデン）駐在中に起業やビジネスモデルの見直し・活性化を担当。この間にアセアン地区のサプライチェインの基盤作りや資金メカニズムづくりを推進。現在は産学官連携を通じ人口減少や環境問題解決への行動に向けてネットワーク作りと起業家支援に取り組む。