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島田 佳幸 氏

中日新聞社　論説室　論説主幹

第二次大戦や大恐慌にも比肩される危機の中、どうピンチをチャンスに変えるか。換言すれば、何を学ぶか、が問われている。
一つのカギはデジタルや環境であろうし、また別の一つは、一極から多極化という意味も含めた「多様性」ではないかとも思う。

平田 仁 氏

名古屋大学 予防早期医療創成センター(医) 教授

空間接続技術を駆使し地域社会を活性化する絶好の機会。
５G通信やデジタル機器を活用した医療システムの構築（オンライン問診、見守り機器）。
お年寄りら住民の健康管理や治療に役立つ技術開発を考える。

佐宗 章弘 氏

東海国立大学機構・名古屋大学　機構長補佐・副総長（産学官連携担当）・教授

首都圏一極集中は、パンデミックに対するレジリエンス脆弱性のみならず、これから超高齢化社会を迎える我国が持ちうるリソースをフルに活用している姿とは言いづらい。名古屋・東海・中部圏が日本の中枢都市・地域として、先陣を切ってその魅力を発信し、我国の総力を高めていく絶好の機会ではないだろうか。

杉浦 克典 氏

株式会社スギ薬局　代表取締役社長

コロナ感染拡大の状況下、パートを含めた全従業員約二万六千人に「特別手当」を支給。日常生活を支える「エッセンシャルワーカー」がいるからこそ、社会が成り立つ。そのことを理解し、感謝する雰囲気を醸成することが大切だとの考えをもつ。また、地域包括ケアの推進に注力(連携協定を13の市町村と締結)。

加藤 百合子 氏

株式会社エムスクエア・ラボ 代表取締役

コロナ禍での消費不振で苦境に立つ生産者を物流システムの工夫で支援。ヤマト運輸と連携して農産物の越境流通事業を始め、地域の農産物を集荷・配送する自社システムと宅配サービスを組み合わせる。デジタルと自動化技術により、スマート農業を推進する。

岩木 勇一郎 氏

株式会社スピード　代表取締役

リモートならではの新しい体験を学生にさせるべくデジタル機能を駆使。日本で遅れるデジタル教育を通じ、ものづくりの心と最新の技術をマッチさせ、伝統を大事にするだけでなく、新たな方法も加えながら地域を盛り上げる。